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レポート

2011/5/11

「乳がん診療実態調査」から読み解けること

第19回日本乳癌学会学術総会会長 大内憲明氏に聞く(2011.5.23訂正)

 抗がん薬療法が必要かどうかを判断するために有用な、複数遺伝子の発現解析を行う医療機関は1割程度という結果が出ています。もちろんこの検査は、行うに越したことはないのですが、問題は高額なコストです。現在は全額自己負担ですが、これが保険適用になると、ほかのがん種についてはどうするか、という問題も出てくるでしょう。

 解決のためには、きちんとした臨床試験を走らせて有効性を評価し、社会的なコンセンサスを得る必要があると考えます。

チーム医療に欠かせない
専門スタッフの育成

 なかなか増えない精神腫瘍医や、がん認定・専門の看護師といったスペシャリストの育成も今後の課題の一つです。すべての患者さんに対し、専門知識を持つ医療スタッフが連携して行うチーム医療が必要ですが、全職種を配置できない現実があります。

 医師も看護師も、通常業務で手いっぱいのなか、意を決して研修を受け、認定・専門の資格を取得します。ところが多くの場合、そこに働くインセンティブがありません。限られた医療資源の中で乳がん診療体制を整備していくことを、国、学会、そして社会全体で考えていく必要があります。

構成・文=小山千穂(チャンゴ・ジャパン)
撮影=兼子貢紀弘
 

※「乳がん診療実態調査」 調査の概要

全国のがん診療連携拠点病院、大学医学部・研究所付属病院、全国がんセンター協議会の加盟病院、日本乳癌学会認定・関連施設、乳腺専門医のいる医療機関など合計1062施設が対象。郵送による記入式のアンケートを行い、520施設から回答を得た(回答率49%)。実施期間は2010年12月〜2011年1月。

※ がんナビのサブサイト「乳がん百科」では、『日経ヘルス プルミエ』の連載企画「乳がんから命を守る」の全誌面を掲載しています。「乳がんから命を守る」の一覧はこちら

《訂正》
2011年5月23日に以下を訂正しました。
・第1パラグラフで、第19回日本乳癌学会学術総会の開催について、6月末としておりましたが、東日本大震災の影響により9月2〜4日に延期になっておりました。修正いたします。

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