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2015/12/22

米国では、転移性の癌と診断された患者の3分の1は仕事を継続している

大西淳子=医学ジャーナリスト

 米Wisconsin-Madusib大学のAmye Tevaarwerk氏らは、転移性の癌と診断された患者を対象とする調査のデータを分析し、患者の3分の1超が診断後も仕事を続けていること、それを可能にするのは症状の適切な管理であることを明らかにした。研究の結果は、Cancer誌電子版に2015年12月21日に報告された。

 研究者たちは、Eastern Cooperative Oncology Group(ECOG)の「Symptom Outcomes and Practice Patterns(SOAPP)」調査のデータを分析して、転移性癌患者の雇用状態の変化に関係する要因を明らかにしようと考えた。

 分析対象になった癌患者668人の患者のうち、236人(35%)はフルタイムまたはパートタイムで働いていたが、302人(45%)は病気のために仕事を中止していた。全体では58%が、診断以降に働き方が変わったと報告していた。

 仕事を続けていた患者とやめてしまった患者を比較したところ、仕事が継続できるかどうかに大きくかかわるのは、病気に由来する症状であることが明らかになった。仕事が継続できる可能性が最も高かったのは、全身状態が良好で、非ヒスパニック系白人の患者だった。驚くべきことに、受けた癌治療の種類、癌の種類、診断からの時間は、仕事が継続できるかどうかに有意に関係していなかった。

 転移性癌の患者にも日常生活があることを医師たちは忘れがちだ。診断時に、病気が仕事に及ぼす影響を予想し、患者に説明すれば、個々の患者が働き方を調整するために役立つだろう。また、症状のコントロールを目的とする医療者の努力は、より多くの患者が仕事を続けることを可能にするはずだ。

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