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2014/12/10

患者・家族に情報提供

46の都道府県がん相談支援センターでがん登録件数が検索可能に

407施設のがん診療連携拠点病院の情報でデータベースを構築

満武里奈=日経メディカル

 国立がん研究センターがん対策情報センター(東京都中央区)は12月9日、がん診療連携拠点病院407施設から得られた院内がん登録情報を基にデータベースを構築したと発表した。

 国立がん研究センター理事長の堀田知光氏は、「これまで各がん診療連携拠点病院が行ってきた院内がん登録を、個々の患者さんに直接役に立つかたちで活用したのは初めて」と説明する。

 データベースに登録されているのは、全国の都道府県がん診療連携拠点病院407施設において2009〜2012年に院内がん登録された約220万人分の診療情報。希少がんを含む全ての癌が対象になる。検索では、原発部位のほかに組織型、病期、地域などを指定し、合致する症例のがん登録件数を施設別に表示することが可能だ。

 構築されたデータベースは、各都道府県のがん診療連携拠点病院46カ所または国立がん研究センター中央病院(東京都中央区)、東病院(千葉県柏市)のがん相談支援センター、がん情報サービスサポートセンターで使用可能だ。情報管理の観点から、検索は患者本人ではなく、各施設の専門相談員が行い、相談窓口もしくは電話で患者やその家族に情報を提供する。

 特に希少がんについては、このデータベースを活用することで診療実績のある施設を検索できるため、患者にとって大きなメリットとなることが期待されている。

 なお、今回は小児がん拠点病院15箇所のデータが含まれていないが、準備が整い次第、追加したい方針だ。

 がん対策情報センターセンター長の若尾文彦氏は院内がん登録の情報について「ホームページに毎年、一覧表をアップしてきたが、検索機能がない上に見づらかった。さらに、5大がんであっても組織型別の情報はなかった。このデータベースでより詳細な検索が全国のがん相談支援センターでもできるようになった」と話している。


■関連サイト(がん情報サービス)
「施設別がん登録件数検索システム」試験運用のお知らせ

会見の様子。左からがん対策情報センターがん情報提供研究部長の高山智子氏、がん対策情報センターがん政策科学研究部長の東尚弘氏、国立がん研究センター理事長の堀田知光氏、がん対策情報センターセンター長の若尾文彦氏。

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