3月11日に発生した東日本大震災。巨大津波の襲来、原発事故など、被災地の医師たちは否応なく過酷な状況の中に投げ込まれた。一方で、全国から支援の手が差し伸べられ、医師だけでなく医学生も積極的にサポートにかかわった。これほどの大災害。キャリアや将来を改めて見つめ直した医師も少なくない。若い医師たちは東日本大震災にどう向き合ったのだろうか。医師662人への調査結果とともに紹介する。


 東北地方を中心に、深刻な被害をもたらした東日本大震災。被災者への医療支援に参加した医師はどれくらいいたのだろうか?

 調査結果によれば、「医療支援に参加した」との回答は20.5%。医師が日々の診療で多忙なことを考えれば、妥当な結果なのかもしれない。

 支援内容を尋ねたQ2を見ても、1位が「後方支援(救援物資の送付など)」(51人)で、間接的に援助した人が最も多かった。

 2位以下は、「避難所・被災者宅などの巡回診療」(38人)、「拠点病院における診療支援」(28人)、「被災地にある勤務先での医療提供」(23人)の順。回答者の中には、自ら被災者の立場で診療に当たったケースもかなりあった。

 今後、もし大きな災害が生じた場合、医療支援を行うかどうかを尋ねたQ4では、「従事したい」との回答が67.7%。今回参加しなかった人も含めて、3人に2人が支援の意思を持っていることが明らかになった。

 一方、「従事したくない」との回答は31.9%。理由を見ると、「日常の業務が忙しい」「自分のスキルが通用するか自信がない」「家族・友人から反対される」といった意見が主だった。

調査概要
調査の概要日経メディカル オンラインの医師会員を対象に、webアンケートを実施。期間は2011年5月9日〜13日。有効回答数は662人。●性別:男性:586人/女性:76人●年齢:25歳以下:5人/26〜30歳:68人/31〜35歳:103人/36〜40歳:107人/41〜45歳:110人/46〜50歳:99人/51〜55歳:106人/56〜60歳:38人/61〜70歳:20人/71歳以上:3人/不明:3人●所属:大学病院:103人/国公立病院:110人/公的病院(日赤、厚生連、済生会など):87人/私立病院:188人/その他の病院:21人/診療所:131人/その他(研究施設、行政機関、企業など):22人●専門科目:内科:346人/外科:71人/精神科:34人/アレルギー科:7人/リウマチ科:6人/小児科:49人/皮膚科:23人/泌尿器科:12人/産婦人科:24人/眼科:12人/耳鼻咽喉科:9人/リハビリテーション科:17人/放射線科:19人/病理診断科:5人/臨床検査科:1人/救急科:19人/麻酔科:29人/その他:78人/不明:4人