教授の退官時期にも注意
 研究留学のタイミングは、臨床医としてのキャリアを希望する場合、大学院在学中あるいは卒後すぐを薦める声が多い。期間が決められている以上、日本で研究手法を学んでからの方がすぐに研究に取りかかれることに加え、臨床に戻って時間が経つと研究に対する興味が薄くなりがちだからだ。

 また、帰国後に現在所属する職場に戻る予定ならば、職場環境もタイミングを考える際の1つのポイントだ。

「研究留学ネット」のコンテンツをまとめた『研究留学術』(医歯薬出版社)。米国留学に絞り、渡航の手続きなどがまとめてあり、参考になる。

 今年留学を予定している都内のある大学勤務医は、「教授の定年退官の2年前に帰国できるスケジュールにした」と話す。帰国後のポストを保証すると言われていても、それは現在の体制下でのこと。教授が代わればどうなるかは分からない。また、帰国後すぐに教授が退官するタイミングでは、留学で学んだことを職場に還元し、恩返しするのが難しくなる。

 留学先を選べるならば、「新進気鋭でポスドクを4〜5人抱える小さな研究室がオススメ」と話すのは、「研究留学ネット」(http://www.kenkyuu.net/)というWebサイトを開設する慶應大医学教育統轄センター専任講師で、米国ワシントン大に留学経験のある門川俊明氏。大きな研究室は、“大ボス”の下で実際に研究を行う複数の“中ボス”がいる。大ボスに指導してほしいと思っても、そのような研究室では中ボスの下に付くことになるからだ。

留学先は直接訪問して確認を
 電話のインタビューだけで留学を決めるケースも少なくないが、“これ”という研究室を見つけたら、実際に先方を訪ねた方がいい。「研究室の施設や環境、一緒に働くことになる仲間を見て、合わないと思ったら、先方からの留学許可が出ていても別の研究室に変えた方がいい」(門川氏)。交通費は負担する必要があるが、滞在費については先方が負担してくれることも少なくないようだ。

 「研究留学ネット」のアンケートによると、研究留学には、留学先から年間3万ドル程度の給与が出るケースが多い。だが、無給や日本での奨学金を条件とする例もあるほか、ニューヨークなど大きな都市で安全な地域に住もうとすると、日本以上に住居費がかかることもあり、留学前にある程度の貯金は必要になる。今回取材した医師の中には、家族が一緒の場合、「1000万円程度必要ではないか」という声もあった。

学術振興会の奨学金は「流行でなく将来性で評価」
大城 功氏
Isao Oshiro
日本学術振興会
総務部研究者
養成課長
 研究留学する際に、ぜひとも確保しておきたいのが奨学金だ。中でも独立行政法人の日本学術振興会が、海外特別研究員と銘打って若手研究者を対象に支給している2年間の助成金は、額が大きく、研究領域に制限がないため、人気が高い。
 海外特別研究員は、新医師臨床研修制度が始まって以降に医学部を卒業した場合、申し込み時に36歳以下で、学位を取得している医師が対象になる。支給額は渡航国によって異なるが、欧米ならば年間520万円に加えて、往復の旅費が支給される。
 助成の申し込みは、実際に渡航する前の年の5月中旬が締め切り。受け入れ先からの証明書も必要なため、海外特別研究員に申し込むには遅くとも実際に渡航する1年前には留学先が確定している必要がある。
書類で内定するのは2〜3割
 「昨年度は765件の申請がありました。増減はありますが、近年は最終的に毎年約130〜140人に助成しています」と日本学術振興会総務部研究者養成課長の大城功氏は話す。
 審査の第一段階は、分野ごとに6人一組の審査員で行う書類選考。この段階で7割5分から8割が落とされ、最終的に助成を受ける人の約半数から6割程度に内定が出される。審査基準は、研究計画がしっかりしていて、将来性があること。研究にも時代ごとの“流行り”はあるが、流行の研究が高い評価を受けるわけではない。学問には多様性があってこそ発展があるとのスタンスだからだ。
 書類審査だけで内定が出なかった場合には、面接に進む。面接は書類審査とは別の審査員に対して、研究計画などをプレゼンテーションする。英語の面接は行わない。面接に進めれば多くの場合内定が出るものの、最終的な人数は、政府の予算次第だという。