先進地域に見る”Connected Healthcare” 構築の取り組み

米国医療ITレポート(前編)

 7月22日から28日、米国での先進的な医療ITを視察してきた。訪問したのは、米国でも最も医療ITが進んだ地域として名高いボストン。約一週間の間に、先進的な施設であるベスイスラエル長老派教会メディカルセンター救急部門、退役軍人省病院、医療ITサービスネットワークを提供している「ケアグループへルスケアシステム」、および「パートナーズヘルスケアシステム」などを見聞した。現地で接してきた医療ITの先進的な事例をレポートする。(橋澤 満貴=インターシステムズジャパン)

●米国医療の最新トレンド---“Connected Healthcare ”の確立への取り組み

 手前味噌になるが、各施設を視察する前に、まず米国本社のInterSystems社を訪れ、米国の医療環境と最新動向などの説明を受けた。簡単に米国本社について触れるが、InterSystems社は、約30年に渡りデータベースやインテグレーション技術を提供しており、医療分野で使われているデータベースプロバイダーの最大手でもある。これまで、多くの国レベル、地域レベルの医療連携プロジェクトにも参加している。

 まず、医療における課題は、医療費の削減と患者のケアの質と医療の安全の向上――と世界共通である。特に医療連携を始めとする ”Connected Healthcare ”(接続された医療) の確立が重要で、その課題克服のためにIT活用が必須であることは共通認識ともいえる。”Connected Healthcare” への取り組みが急速に進む流れの中で、IT構築の取組みのトレンドとして、InterSystems社の戦略立案担当副社長ポール・グラブシャイは、以下の6つを挙げた。

 ・患者のセルフサービス
 ・根拠に基づいた医療
 ・医療の品質の透明性の確保
 ・セキュリティーとプライバシー
 ・バイオメディカル機器(各種測定機器)との電子診療記録とのインテグレーション
 ・RHIO(地域医療情報交換組織)

 これらの取組みについて今回、医療施設や組織でそれぞれ具体的に視察できたので、そのいくつかについてのポイントを前・後編に分けてレポートする。

●患者セルフサービス---「ケアグループ」のWebベースの患者サービス

 患者のセルフサービスとは、患者自身にシステムを使わせることで、予約、診療記録閲覧、処方せん依頼などが行なえるものである。あわせて、患者への情報提供、利便性とサービスの向上も図れるため、医療機関が患者取り込みのための差別化サービスとして提供するケースも多いという。

 「ケアグループへルスケアシステム」(以下、「ケアグループ」)は、毎年米国ベストホスピタルの上位に選ばれている(*1)ベスイスラエル長老派教会メディカルセンターをはじめとする5つの主要病院が加盟している。また、ハーバードメディカルスクールの教育病院としての機能も有しており、米国の先進医療ITの中核を担っている。現在、マサチューセッツ州東部を中心に、医療機関や開業医に医療ITシステムとネットワークサービスを提供している。今回、「ケアグループ」のCIO兼ハーバードメディカルスクールCIOで、米国医療ITの重鎮と言われる、ジョン・ハラムカ氏に話を聞いた。

 「ケアグループ」では、Webサイト"Patient Site"で、患者セルフサービスを提供している。患者はWeb経由で、“Patient Site”にログインし、自身の電子診療記録の閲覧、診療予約、既に出されている処方せんの更新などの依頼などが可能となっている。処方せんについては、医師の承認が出ると、指定された薬局へ電送され、患者は翌日には、その薬局で薬を受け取ることができる。また、“Patient Site”を通じて医師へのメッセージも送付できる。

 「ケアグループ」では、“Patient Site” を利用するかは各医師の判断に委ねているが、利用する医師は現状、3分の1に留まっているという。その理由は、医師が情報公開することによる患者への影響や、大量の問い合わせが直接来ることへの懸念から――ということのようだ。しかし実際には、そういう心配には及ばないそうで、患者には利便性が上がって喜ばれており、メールは日に4〜5通で、これは、電話での問い合わせと変わらないという(図1:Patient Site 処方箋依頼)。

図1 Patient Site 処方箋依頼

図1:“Patient Site” 処方箋依頼



 「ケアグループ」については、他にもさまざまな先進の取り組みについて説明を受けたが、その中で、オーダーシステムについても簡単に紹介したい。ただし、オーダーシステムといっても、医師が使うWebのポータルアプリケーションの中に組み込まれており、使う側からすれば独立したシステムではく、患者の診療記録を始め、基本的に医師が使用するシステムはすべて連携されている。


 オーダーを出す際に、医師が、病名、患者の症状、各種測定値、身体情報などを入力すると、現在服用している他の薬との相互作用や、アレルギー情報を考慮した上で、処置や薬剤投与についての詳細指示をシステムが自動的に表示してくれる。医師がシステムの指示以外の処方をする場合は、その理由を明記する必要がある。「ケアグループ」では、オーダーの85%がシステムの指示通り処方されているという。


●EBM---「パートナーズヘルスケア」のナレッジマネジメントへの取り組み


 EBM(Evidence-based Medicine:根拠に基づいた医療)という点では、先進の医療グループなどでは、ナレッジマネジメント(knowledge management:*2)への取組みが進んでいる。医療革新は日進月歩で、新薬は次々開発され、治療法も日々変革している。そんな医療環境への対応策として、現時点での根拠に基づいたベストな医療を提供するために、さまざまな情報や専門家の知識・ノウハウを統合・活用するナレッジマネジメントを取り入れた「パートナーヘルスケア」の取り組みを紹介しよう。


パートナーヘルスケアCIO のジョン・グレイザー氏

パートナーヘルスケアCIO のジョン・グレイザー氏

「パートナーヘルスケア」は、1994年にブリンガムアンドウィメンズ病院およびマサチューセッツ総合病院によって設立された、統合医療ネットワークシステムのプロバイダーで、上記2つの学術的医療センターのほかに、地域病院、特別病院、地域医療センター、医師ネットワーク、ホーム医療サービス、長期医療サービスなど、10病院/施設、7000名の医師が加盟している。

 「パートナーズヘルスケア」では、EBMを確立・推進するために、市販のコンテンツマネジメントツール(テーマごとに情報を公開・共有するアプリケーション)を使用し、項目ごとに委員会を設けて、専門家による討議やさまざまな案件の合意を行っているという。議論の透明性と公平性を保つため、すべてはWebでグループ内に公開されている。そこでの決定事項は、意思決定システムに反映され、医師が処方指示を行なうときに、推奨事項として表示される。証拠に基づく医療を確立し、医療の質と患者の安全確保にも寄与しているという。

>>後編に続く

(*1)US News and World Report "Best Hospitals"による
(*2)ナレッジマネジメント=企業活動を通じて蓄積されるさまざまな情報や知識、ノウハウを体系的に管理・共有化して企業戦略に生かしていこうという経営管理手法


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