2005.10.12

保険薬局が特に不足を感じる情報は、高齢者や妊婦などへの投与の可否と用法・用量

 患者に薬剤を手渡す保険薬局の薬剤師は、必要に応じて、処方が適切かどうかを医師などに確認する法的義務を負っている。投薬ミスを防ぐ最後の砦としての役割を果たす上で、保険薬局がどのような情報ニーズを持っているのか、社団法人東京医薬品工業協会(東薬工)が保険薬局に対して実施したアンケート調査結果から、その一端が明らかになった。

 この調査は東薬工が2004年6月から同年11月にかけて実施した。有効回答総数は317通。回答した薬局は87%をチェーン薬局が占め、個人薬局は13%だった。薬局の規模を示す処方箋枚数は、1000〜2000枚が36%で最も多く、2000〜3000枚が17%、500〜1000枚が14%でこれに次ぐ。常勤薬剤師数は1〜5人が73.7%と圧倒的に多く、6〜10人が20.1%、10人超は6.2%だった。

 保険薬局にとって最もニーズが高いのは、やはり安全性に関する情報だった。「特に不足している情報」として挙がったのは、高齢者や小児、腎障害時に対する投与を含む「用法・用量」と、妊婦・授乳婦に関するものだった。また、迅速に提供してほしい情報として、「副作用・安全性」「相互作用」「新薬」が上位にあがった。自由解答欄でも、「妊婦・授乳婦への投与に関する明確な是非」の情報が欲しいなどとする要望が寄せられた。

 これら医療用医薬品に関する情報の入手手段としては、現状は、ダイレクトメールやMR、卸営業担当者からが、比較的多数を占めたが、今後望む情報入手ルートとしては、MRのほか、インターネットやメーリングサービス、製薬企業くすり相談窓口などの回答が上位を占め、正確で迅速な情報提供手段として、ネット利用への期待が高まっていることが明らかになった。

 薬局では、患者への迅速な情報提供が求められる。本アンケートでも、東薬工への要望として、各メーカーの相談室の一覧情報や患者用説明文書一覧などを求める声が多く、医薬品情報の一元的なデータベース整備に高い関心が寄せられていた。(中沢真也)

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