2005.02.06

【国際脳卒中会議2005速報】 脳梗塞発作後の救急センター到着、米都市で3分の2が8時間超

 米国の大都市シンシナティにおいて、脳梗塞の発作後、救急医療機関到着までの所要時間を調査した初の人口ベースの研究の結果、3時間以内の到着はわずか20%に過ぎず、実に3分の2(66%)の症例が8時間以上(または経過時間不明)かかっていたことが明らかになった。2月3日のポスターセッションで米University of CincinnatiのDawn Kleinedorfer氏らが発表した。

 研究グループは、オハイオ州シンシナティ市と周辺地域の全人口を対象とし、19カ所の救急病院に脳梗塞の発作で搬送された地域住民の発作から救急施設到着までの経過時間を集計した。調査は1993年7月〜1994年6月と1999年1年間の2回実施した。

 1993〜1994年に脳梗塞発作で搬送された症例は2308人、1999年には2452人だった。1993〜1994年の調査では、発作後3時間以内に到着したのは18%に過ぎず、71%が発作後8時間以上経過してから到着した。この成績は1999年の調査でも3時間以内が20%、8時間以上が66%で、わずかに改善したに過ぎない。

 脳梗塞の急性期治療法であるrt-PA(遺伝子組換え型組織プラズミノーゲン・アクチベーター)による血栓融解療法の登場で、脳梗塞の転帰を改善することが可能になったが、この治療は発作後3時間以内に実施する必要があるとされ、救急医療機関への迅速な搬送が不可欠となる。

 Kleinedorfer氏らは、「rt-PAによる血栓溶解療法の導入後、様々な一般向けの啓蒙が実施されたが5年半経過後も改善はほとんど見られなかった」としている。本学会でもrt-PA治療における有効時間の延長を模索する研究成果の報告が盛んに行われているが、発作後3〜8時間で到着した症例は1999年時点でわずか8%に過ぎず、せっかくの有効時間延長の取り組みが現場で生かせない可能性が高い。Kleinedorfer氏らは、「今後、こうした啓蒙活動の有効性についての研究が必要」と指摘していた。(中沢真也)

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