2004.04.13

家庭での受動喫煙はやっぱり有害 非喫煙者の総死亡を15%も増加させる

 家庭での受動喫煙は、年齢や人種などの影響を考慮しても非喫煙者の総死亡を15%も増加させるという研究結果が発表された。ニュージーランドにおける45〜74歳の全成人を対象とした国民健康調査と死亡データベースに基づく3年間の大規模前向き研究で、英British Medical Journal誌が本誌掲載に先立って電子版をホームページで早期公開した。

 ニュージーランドのWellington医学保健学校公衆衛生学部のSarah Hill氏らは、1981年と1996年に45歳から74歳までの全人口を対象にした調査において、タバコを吸った経験がない非喫煙者のうち、一般家庭に住んでおり、家族の喫煙状況を明らかにした人を対象として、健康調査後3年間の総死亡を3年間追跡した。家族の中に喫煙者がいれば、受動喫煙者とみなした。

 その結果、1981年からの調査と1996年からの調査のいずれでも、受動喫煙者の方が総死亡についてのリスクが非喫煙者よりも高い傾向があり、年齢、人種、婚姻、社会的地位などの要因で調整しても、受動喫煙ありの場合は、受動喫煙がない場合に対し、6〜27%総死亡リスクが大きかった。

 1981〜1984年の調査で男性は17%有意にリスクが高く、女性は6%高いが95%信頼区間が0.97〜1.16で5%水準での有意差は見られなかった。また、1996〜1999年の調査では、男が16%、女性は28%、それぞれ有意にリスクが増加していた。

 Hill氏らは、自宅以外における受動喫煙の影響は調査対象としていないため、リスク増加を過小評価している可能性があるとしている。

 本論文の原題は、「Mortality among “never smokers” living with smokers: two cohort studies, 1981-4 and 1996-9 」、全文がこちらで公開されている。(中沢真也)

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