2004.03.05

感染症報告医に対するインターネット経由の情報提供は不十分−−米国の調査で判明

 生物学的兵器によるテロ(バイオテロ)など、迅速な対応が必要な感染症では地方自治体と医師との迅速な意思疎通が不可欠となる。米国の州政府などがホームページで提供している医師向けの情報を調査したところ、提供情報が不十分であることが分かった。米ペンシルバニア州感染症疫学部門のNkuchia M’ikanatha氏が米医師会雑誌Journal of American Medical Association誌の2004年3月3日号にresearch letterとして掲載された。

 Nkuchia氏らは、2003年7月、全米主要疾病サーベイランスシステム(NNDSS)の全57管区について、各州の疫学担当者に対して電話と電子メールによる調査を実施した。57管区のうち、ホームページに報告すべき疾患リストを掲載していると報告のあった47管区を含む48管区について提供している情報を調べた。

 その結果、、疾患ごとに定められている報告期限(「ただちに」、「7日以内に」など)の表記があったのは96%、報告用の電話番号を掲載しているのは90%と大半が実施していたが、FAXや電子メールで利用できる報告カードを用意しているのは20管区(42%)、機密保持機能を備えたインターネット経由の報告システムがあるのは、5管区(9%)に過ぎなかった。また米国疾病対策センター(CDC)がバイオテロのカテゴリーAに指定している6種類の細菌/ウイルス(炭疽菌、ボツリヌス、ペスト、野兎病、天然痘、出血熱ウイルス)すべての情報を提供しているのは21管区(44%)だったという。

 トリインフルエンザの流行を見ても明らかなように、疾患に対する対応は状況に応じて変える必要があり、しかも迅速性が要求される。インターネットによる情報提供は低コストで迅速性を確保できるため、臨床医への情報提供手段としての価値は高まりつつある。地方自治体にとって、有用性を生かす情報提供方式の検討は欠かせないものになりそうだ。

 本論文の原題は、「Use of the Web by State and Territorial Health Departments to Promote Reporting of Infectious Disease」、アブストラクトの無償参照は現時点ではできない。(中沢真也)

Information PR

ログインしていません

Close UpコンテンツPR

ログインしていません

もっと見る

人気記事ランキング

  1. これだけは知っておきたい「改正道路交通法」 プライマリケア医のための認知症診療講座 FBシェア数:177
  2. 安易な食物除去はNG、湿疹の管理も忘れずに インタビュー◎「食物アレルギー診療ガイドライン」改訂のポイント FBシェア数:539
  3. 国際医療福祉大学医学部の志願者倍率は27.7倍 昨年開学した東北医科薬科大学を大幅に上回る人気 FBシェア数:319
  4. 1日で299人、悪夢のような銃創ラッシュ 国境なき医師団が見た世界の医療現場 FBシェア数:112
  5. 「ネットは仕事に悪影響」と電カル未導入の病院 日経ヘルスケアon the web FBシェア数:65
  6. 往診に行ったら仏壇をチェック!? Dr.西&Dr.宮森の「高齢者診療はエビデンスだけじゃいかんのです」 FBシェア数:152
  7. 意外と知らない看取りの手順 平方眞の「看取りの技術」 FBシェア数:67
  8. 第7次医療計画の作成指針案が了承 シリーズ◎2018診療・介護報酬同時改定 FBシェア数:2
  9. インフルエンザ、推計患者が100万人に迫る インフルエンザ診療Next:トピックス FBシェア数:228
  10. ニボルマブは進行胃癌の3次治療として有効【ASC… 日経メディカルOncologyニュース FBシェア数:31