2004.02.13

健康食品・サプリメントへの支出額、8年で2倍に−−総務省家計調査より

 総務省はこのほど、2003年の家計調査の結果概況を発表した。高齢化の伸展や健康への関心の高まりを反映し、医薬品や保健医療サービスなどの「保健医療」関連支出は、1世帯当たり年間14万9357円と前年より6.2%増加。なかでも健康食品やサプリメントなど「健康保持用摂取品」(栄養剤は含まれない)への年間支出額は1万3224円(前年比24.4%増)に達し、調査項目に「健康保持用摂取品」が加わった1995年との比較では約2倍になった。

 また、世帯主の年齢階級別では、世帯主が高齢な家庭ほど健康保持用摂取品への支出額が多いことが判明。世帯主が30歳未満の家庭における年間支出額はわずか1932円だが、60歳台では1万7089円、70歳以上では2万3279円と、高齢世帯が健康食品・サプリメントの“ボリューム・ゾーン”であることが浮き彫りになった。

 健康増進機能が期待される食品では、ココア・ココア飲料の伸びが顕著。2003年の1世帯当たり年間支出額は640円と、前年より43%増加した。茶飲料(茶葉除く)は4658円と前年比4.3%増で、年々順調な伸びを見せており、調査項目に茶飲料が加わった2000年との比較では27%増えたことになる。一方のヨーグルトでは、2003年の1世帯当たり年間支出額は8138円になり、前年より6.7%減少した。

 わが国の世帯数は、2003年3月末現在で4926万世帯(総務省「住民基本台帳に基づく人口・人口動態及び世帯数」による)。今回の結果を単純に当てはめると、2003年の健康食品・サプリメント市場は約6500億円、ココア・ココア飲料市場は約320億円、茶飲料市場は約2300億円、ヨーグルト市場は約4000億円ということになる。

 家計調査は、学生の単身世帯を除く全国約9000の消費者世帯を対象に、総務省統計課が毎月行っている統計調査。今回発表されたのは、農林漁家世帯を除く二人以上の世帯に対する平成15年の平均結果概況で、こちらから全文をダウンロードできる。月別調査結果や年次推移など、より詳細なデータは、総務省統計局の「家計調査」ホームページから入手できる。(内山郁子)

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