2003.08.01

【後発品に関する意識調査】その3 「後発品(商品名)の処方せんを受け付けたことがある」は95.5%

 日経ドラッグインフォメーションとMedWaveが5月に実施した「後発品に関する意識調査」の結果を報告する。保険薬局の開設者または保険薬局への勤務薬剤師を対象に実施したもので、厚生労働省が後発品の使用促進策を打ち出して以来、後発品の使用に対して、現場の薬剤師がどのように受け止め、実際にどのように対応しているのかを尋ねた。調査期間は5月9日から22日。調査協力者は242人だった。

 調査では、実際に後発品(商品名)の処方せんを受け付けたことがあるかどうか尋ねた。その結果、「ある」と答えた人が231人(95.5%)で圧倒的に多く、「ない」は10人(4.1%)に過ぎなかった(図1)。

 次に、受け付けたことがあると回答した231人に、「受け付けた処方せんに書かれた後発品の備蓄がなかった場合の基本的な対応」を尋ねた。

 「卸や近隣薬局、備蓄センターから取り寄せる」が73.6%で最も多く、処方に忠実であろうとする基本姿勢が強くうかがえた。これは、「処方医に照会し、先発品に処方変更してもらう」が12.1%、「処方医に照会し、備蓄のある別の後発品に処方変更してもらう」が4.8%だった点からも指摘できる。一方で、「当該後発品の備蓄がある薬局を紹介する」は1.7%と少なかった(図2)。



 調査では、最近導入された「一般名の処方せん」の普及の度合いをみるため、一般名の処方せんを受け付けたことがあるかどうかも尋ねた。

 その結果、「ある」が43.0%、「ない」が56.2%で、普及率は50%に迫る勢いにあった(図3)。(三和護)



■ 関連トピックス ■
◆ 2003.7.31 後発品に関する意識調査】その2
使用量の多い薬剤の後発品、「処方元の医師・医療機関が採用すれば備蓄する」と回答した人が73.6%

◆ 2003.7.30 後発品に関する意識調査】その1
後発品の使用を「積極的に推進すべき」と回答した薬剤師は27.3%

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