2003.03.16

【日本呼吸器学会速報】 日本のCOPD医療費は年間8300億円、「急性増悪のコスト」への啓蒙が不可欠に

 慢性閉塞性肺疾患(COPD)にかかる医療費が、わが国では年間8300億円に達すると見積もられることがわかった。内訳は、安定期が1806億円(在宅酸素療法=HOTの医療費も含む)、急性増悪期が6194億円で、厚生労働省の見積もり(1857億円)の4倍以上。研究結果を発表した東京都老人医療センター呼吸器科の桂秀樹氏は「厚生労働省の見積もりでは、急性増悪期の医療費が、肺炎や急性上気道炎など他の疾患に計上されているのでは」と考察している。研究結果は、3月14日のワークショップ4「慢性呼吸不全の総合的アプローチ:COPDの急性増悪を回避するための戦略」で報告された。

 桂氏らはまず、同センターのCOPD患者151人を1年間前向きに追跡、急性増悪を起こす患者の比率などを調べた。次に、同センターなど5カ所の医療機関を受診している安定期COPD患者216人と、COPDの急性増悪のため同センターに入院した患者89人について、レセプトから医療費を算出。COPDの安定期と急性増悪期について、患者一人当たりの医療費がどの程度になるかを求めた。

 同センターを受診する患者151人の平均年齢は75.5歳で、重症度は米国胸部疾患学会ATS)ステージの2〜3が74%。1年間で47人(31%)が急性増悪のため救急外来を受診、23%が入院した。救急外来を受診した47人の4割は、1年間に2回以上急性増悪発作を繰り返していた。

 医療費に関しては、安定期COPD患者の場合、HOT療法無施行者で年2万円、HOT療法施行者で年11万3700円と、HOT療法の施行の有無で医療費が大きく異なることが判明。ところが、COPDの急性増悪による入院加療を受けると、1回の入院で64万円がかかり、「急性増悪」の方が一般に高コストと考えられているHOT療法よりはるかに医療費への影響が大きいことがわかった。

 このデータに基づき、桂氏らは、日本全体でCOPD患者にかかる医療費を算出。日本のCOPD患者数に関しては諸説あるものの、桂氏らは「潜在患者数は530万人」(成人の8.3%)との説を採用、うち50万人がCOPDとの診断を受け、その10分の1の5万人がHOT療法を施行中と仮定して医療費を求めた。なお、実際のCOPD受診患者総数は不明なものの、HOT療法を受けているCOPD患者は約5万人(HOT療法全体では13万人)であることが知られている。

 その結果、わが国で1年間にかかるCOPDの安定期医療費は1806億円、急性増悪期の医療費は6194億円となり、総額は8500億円と見積もられることが判明。この額は、厚生労働省推計の1857億円(「平成12年度国民医療費」による、疾病分類は「気管支炎及び慢性閉塞性肺疾患」)の4.5倍になることが明らかになった。

 桂氏は「COPDは、特に急性増悪を起こした場合、大きな経済負担になる。しかし、そのことは患者や医療従事者に加え、社会的にも知られていない」と指摘。経済負担という観点からも、社会に対してCOPDの急性増悪予防の大切さを啓蒙することが急務であり、世界保健機構(WHO)と米国国立心肺血液研究所(NHLBI)の協力の下に作成されたCOPDの国際診療ガイドライン「GOLD」も、この社会啓蒙に焦点を当てているのではと結んだ。

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◆市中肺炎診療の実態調査2003

 MedWaveは今年も「市中肺炎診療の実態調査」を実施致します。本調査は、医療現場の第一線で活躍されている先生方に、外来で遭遇する肺炎(市中肺炎)の診療方針や考え方、抗菌薬の処方経験、市中肺炎診療に関する情報ニーズなどをお伺いし、市中肺炎診療の実態を明らかにすることを目的としております。調査結果は後日、MedWave等で紹介する予定です。ご多忙のところ恐縮ですが、何卒ご協力を賜りますようお願い申し上げます。
◇アンケート画面は以下です。
http://webres.nikkeibp.co.jp/user/MW203122.html
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