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特集

こうすればうまくいく!

医療連携&医介連携

厳しい経営環境の下で、病医院は「連携」なしでは生き残れない時代に入った。求められているのは、生活支援を含めたサービスの継続と重層化だ。ここ数年来の診療報酬改定でも、それらを促す報酬が続々と新設されてきた。とはいえ、経営母体が異なる組織同士の連携には困難もつきまとう。病病連携と病診連携、そして医介連携──。それぞれをうまく機能させるコツを探った。

contents
Part1
連携の必要性と今後の展望
連携なくして病医院経営なし
Part2
連携拡充へ動く現場
目指すは「顔の見える」連携
病院連携 機能明確化でミスマッチ回避
病診連携 診療所のニーズをつかむ
医介連携 鍵はケアマネとの相互理解

特集

改定追い風に普及に弾みつく

小規模多機能拠点

不採算事業として長らく低空飛行を強いられてきた小規模多機能型居宅介護が、飛躍の時期を迎えている。2009年度介護報酬改定で手厚い評価がなされた上、運営ノウハウの蓄積も進み、開設から短期間での黒字化も見込めるようになってきたのだ。最近は地域や家族、医療機関との連携を強める動きが加速している。最新トレンドと先進事例を追った。


新政権の医療・介護施策 私はこう見るSpecial

特別座談会

政権交代後1年の医療政策を総括する

昨年12月にスタートしたコラム「新政権の医療・介護施策 私はこう見る」。様々な立場の識者に登場してもらったが、今月号ではその総まとめとして、民主党の現職議員を含む3人の論客に、この1年間の医療政策への評価と今後の課題を語ってもらった。



「自院のポジションが分かる連携は
病院生き残りの必須アイテム」


国際医療福祉大学大学院教授
武藤 正樹

医療機関の機能分化が進むにつれて、施設間における連携の重要性は高まる一方だ。 今春の診療報酬改定では、連携を促進するための項目が幾つも新設された。 だが、それだけで連携がスムーズに進むわけではない。医療連携や医介連携に造詣が深い国際医療福祉大学の武藤正樹氏に、連携を巡る現状と将来への課題を聞いた。

    ここまでできる!DPCデータ活用術
診療行為の標準化や自院の強み弱みの把握が可能に

DPC(診断群分類)に基づく診療報酬包括支払い方式が導入されて7年。厚生労働省には各DPC対象・準備病院から提出された膨大なデータが集まっており、その結果は一部公表されている。こうしたDPCデータを上手に活用すれば、自院の経営を着実に強化できる。その具体的な方法を紹介する。

    移転を選択した院長の狙いと勝算
患者減少や院内環境悪化を機に決断、4割の増患果たす例も

診療所の立地の悪さやスペースの狭さなどの問題を解決する手段として、移転は有効な選択肢の一つとなる。だが、集患やコスト面の不安から、二の足を踏む開業医も少なくない。実際に移転に踏み切ったケースでは、メリットやマイナス面をどう判断し、移転を進めたのか。ここでは三つの事例を紹介する。




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