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診療所電子カルテ使いこなし術
「連携力」「説明力」「機動力」三つの力を身に付けて パワーアップ


新規開業の診療所を中心に少しずつ普及が進んでいる電子カルテ。しかし、導入したものの、電子カルテの持つ様々な機能を十分に使いこなせていないケースが少なくない。そこで、先進事例を基に、電子カルテをフル活用して、診療所経営に不可欠な「連携力」「説明力」「機動力」をパワーアップする方法を探った。

■これだけは押さえておきたい
活用上手になるための四つの基本
■一歩進んだ活用術で
「三つの力」に磨きをかける
case study
「連携力」…港南中央医院、林脳神経外科内科クリニック、新琴似ファミリークリニック
「説明力」…山村内科、こばやしクリニック
「機動力」…内田医院、きくな湯田眼科、なかた耳鼻咽喉科


介護保険施設
10月ホテルコスト徴収の衝撃!


介護保険法改正に伴い、10月から介護老人福祉施設、介護老人保健施設、介護療養型医療施設の入所者を対象に居住費・食費が徴収される。個室の入所者は負担が大幅に増えるケースもあり、大きな混乱が予想される。制度改正の概要を解説するとともに、施設経営への影響度を探った。


日病協の当面の目的は2006年改定
将来は病院医療を広く議論する場に


日本病院会会長
山本 修三

病院団体の統一組織、日本病院団体協議会が4月に発足した。次期改定に向け、各病院団体の要望を集約、厚生労働省に提示するのが目的だ。また、7月には「中医協の在り方に関する有識者会議」が改革案をまとめ、病院団体からの中医協委員2名選出が決まった。病院団体の最大組織、日本病院会の山本修三会長に、動き出した病院団体の今後について聞いた。


    外来患者の本音を探るアンケートの「極意」
郵送回収方式で運営改善のヒントをつかむ


外来患者に自院の満足度を尋ねる調査票を手渡し、郵送で返送してもらう「郵送回収アンケート」を実施する診療所が目立つようになった。集患競争が激化する中、患者の声から運営改善のヒントをつかみたいと考える経営者が増えているからだ。アンケートを活用している三つの事例から、その効果と、患者の本音を引き出すノウハウを探った。

    慢性期病院にも全床個室化の波 療養環境アップで生き残り図る
ユニットケア導入や富裕層向けの“高級化”路線も


特養や有料老人ホームなどでは、全室個室化は既に一般的だ。その流れが慢性期病院にも及び始めた。他の病院や介護施設との競合を意識し、入院環境の大幅な向上を図るケースが登場。将来の制度改正への備えや、室料差額の徴収による収入の増加も狙いとなっている。実際に個室化を図った病院の事例を紹介する。



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「サービス付き高齢者向け住宅 徹底攻略ガイド 改訂版」
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2012年6月29日発行


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2011年11月30日発行


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「新・診療所集患マニュアル」
2010年11月30日発行


「高齢者住宅開設・運営パーフェクトマニュアル」
2010年6月30日発行


「介護職員キャリアパス構築マニュアル」
2010年4月28日発行


「病医院のための患者満足度向上マニュアル」
2009年12月11日発行


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2009年10月30日発行


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2009年6月25日発行


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2008年6月30日発行


「病医院のための人事労務マニュアル」
2007年9月25日発行


「拡大するシニアリビング・マーケットvol.3」
2007年7月13日発行



「介護保険サービス指定基準ガイド」
2006年6月30日発行


「拡大するシニアリビング・マーケットvol.2」
2006年7月31日発行


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これで失敗しない!有料老人ホーム賢い選び方 2006年11月27日発行