インフォメーション



トップページ

   



ご案内

日経ヘルスケアとは
送付先住所変更
広告のご案内

日経ヘルスケア関連サイト

ヘルスケア・アーキテクチュア



日経メディカル オンライン
書籍・映像商品のご案内
日経BP書店
nikkei BPnet
日経BP
日経BP社Q&A



日経ヘルスケア 2012年6月号
訂正のお知らせ


 本誌6月号特集「患者・利用者に尽くす前にやるべきこと」の記事中、25ページ中段の見出し下の「基本給は1万5000円、手当も1万5000円アップ」とあるのは、「基本給は1万5000円、手当も1万円アップ」の誤りでした。以上、お詫びして訂正いたします。

2012年8月
日経ヘルスケア編集部



日経ヘルスケア 2012年5月号
訂正のお知らせ


 本誌2012年5月号特集「高齢者住宅一騎打ち サ高住vs.有老ホーム」の記事中、22ページ中段に「18超〜25m2が30.4%と最も多く」とあるのは、「18超〜20m2が30.4%と最も多く」の誤りでした。お詫びして訂正いたします。

2012年5月
日経ヘルスケア編集部



日経ヘルスケア 2012年4月号
訂正のお知らせ


 本誌4月号特集「徹底分析 2012年度診療報酬改定」の記事中、40ページ図5下段の「午前中に退院する者の割合が90%を超える病院」とあるのは、「午前中に退院する者の割合が90%以上の病院」でした。

 また、52ページの記事中、超重症児(者)入院診療加算・準長重症児(者)入院診療加算について「改定後は15歳より後に判定基準を満たした患者が対象から外れる」という記載がありますが、3月31日時点で30日以上継続して同加算を算定していた患者については当面の間、同加算を継続して算定できます。

 当該二つの記述は2012年3月5日に発出された厚生労働省通知(保発0305第1号)に基づいたものでしたが、3月30日付事務連絡で通知の訂正が行われたため上記の誤りが発生しました。

 同じく本誌4月号特集「徹底分析 2012年度介護報酬改定」の記事中、77ページ図2において、緊急短期入所受入加算の単位数が「120単位/日」とあるのは、「90単位/日」の誤りでした。また、91ページ図2において、改定後の介護療養型老健施設が「50床」とあるのは、「40床」の誤りでした。以上、お詫びして訂正いたします。

2012年4月
日経ヘルスケア編集部



日経ヘルスケア 2011年12月号
訂正のお知らせ


本誌2011年12月号特集「ここまで分かった2012介護保険制度改正」の記事中、25ページ図1上の2本の折れ線グラフの説明が入れ替わっていました。正しくは上が「高齢化率」、下が「75歳以上人口割合」です。また、図1下表に二つある「居宅系サービス」のうち、下は「施設・居住系サービス」でした。お詫びして訂正いたします。
2012年2月
日経ヘルスケア編集部



日経ヘルスケア別冊「サービス付き高齢者向け住宅 徹底攻略ガイド」
訂正のお知らせ


 このたびは、弊社書籍「サービス付き高齢者向け住宅 徹底攻略ガイド」をご購入いただき、誠にありがとうございました。 本書171ページ、(株)やさしい手の高齢者住宅の事例記事中に誤りがありました。 171ページ左下、センチュリーテラス船橋の概要の中にある「事業主体・貸主」は以下の通りでした。

●誤
事業主体・貸主:ミサワエムアールディー(株)

●正
事業主体・貸主:ミサワホーム東関東(株)

当該記述はセンチュリーテラス船橋のリーフレット(広告有効期限:2010年10月末日)に基づいたものでしたが、その後、事業主体・貸主が変更になり上記の誤りが発生いたしました。 以上、お詫びして訂正いたします。
2011年12月
日経ヘルスケア編集部



日経ヘルスケア 2011年7月号
訂正のお知らせ


 本誌7月号リポート「使い勝手向上した福祉医療機構」の記事中、64ページ表2「東日本大震災に伴う災害復旧資金の主な優遇内容」の無利子貸し付けの上限額が「2億円以下」とあるのは「7億2000万円以下」の誤りでした。お詫びして訂正いたします。
2011年7月
日経ヘルスケア編集部



日経ヘルスケア 2011年6月号
訂正のお知らせ


 本誌6月号「診療所をパワーアップする財務・会計塾」の記事中、85ページ図1のグラフの縦軸の単位が「万円」とあるのは「千円」の誤りでした。お詫びして訂正いたします。
2011年6月
日経ヘルスケア編集部



日経ヘルスケア 2011年4月号
訂正のお知らせ


 本誌4月号特集「徹底検証 2012年介護保険制度改正」の記事中、32ページ右段に「ヘルパーごとにばらつきのあったケアの内容を標準化した」とあるのは、「ケアマネジャーが短時間ケアのイメージを把握しやすくした」の誤りでした。お詫びして訂正いたします。
2011年4月
日経ヘルスケア編集部



日経ヘルスケア 2011年3月号
訂正のお知らせ


 本誌3月号17ページ「介護ビジネストピックス」の(株)メデカジャパンの記事で「受け入れ定員数を現在の約900人から410人分増やす」とあるのは、「1日当たり受け入れ定員数を約9000人から410人分増やす」の誤りでした。
 また、「ケースに学ぶ高専賃スタートアップ講座」の記事で、90ページ図5に「在宅患者連携指導料」を在宅時医学総合管理料と併算定できる旨の記述がありますが誤りでした。このため年間収入は「2964万8000円」ではなく「2522万円」となり、本文中の「連携指導料やターミナルケア加算なども算定できた場合、年間収入は3000万円近くにもなる」とあるのは、正しくは「在宅時医学総合管理料を算定しただけでも、年間収入は2500万円程度になる」でした。以上、お詫びして訂正いたします。
2011年4月
日経ヘルスケア編集部



日経ヘルスケア 2010年4月号
訂正のお知らせ


本誌4月号特集「徹底分析 2010年度診療報酬改定」の記事中、42ページ右段に「複数の療養病棟を持つ場合、病棟ごとに入院基本料1と2を別々に算定することはできない」とあるのは誤りでした。上記の病棟ごとの算定は可能です。この点につき編集部では、3月中旬と下旬の2度にわたり厚生労働省保険局医療課に照会を行い、その回答を基に記事を執筆しましたが、同課内での解釈が統一されていなかったために誤った記述となってしまったものです。結果として読者の方々にご迷惑をおかけいたしましたことをお詫びして訂正いたします。
2010年4月
日経ヘルスケア編集部



「マニフェストに見る民主党の医療・介護政策」
訂正のお知らせ


 『日経ヘルスケア』8月号の第2特集「マニフェストに見る民主党の医療・介護政策」の記事中に誤りがありました。39ページに、介護職員1人当たりの給与を月額4万円程度引き上げるために「年間4億8000万円をつぎ込む」とあるのは、「年間4800億円」の誤りでした。同様に、「介護費用の総額は年間約6兆7000億円。4億8000万円はその約7%に当たる額」とあるのも、「4800億円はその約7%に当たる額」の誤りでした。
 読者ならびに関係各位にご迷惑をおかけしましたことを、お詫びして訂正いたします。
2009年8月
日経ヘルスケア編集部



「介護保険サービス指定基準ガイド」訂正のお詫び

このたびは、弊社書籍「介護保険サービス指定基準ガイド」をご購入いただき、誠にありがとうございました。

本書86ページ掲載の「表 通所リハビリの改定の影響シミュレーション」、91ページ掲載の「表2 短期入所療養介護の介護報酬」、231ページ掲載の「表2 通所リハビリテーションおよび介護予防通所リハビリテーションの人員・設備基準」に誤りがありました。正しい表は、下記のファイル(PDF)の通りです。

また、本書231ページおよび310ページの本文中にも誤りがありました。

231ページ1段目の本文2行目から4行目
●誤
 イ.医師
 専任の医師を常勤で1人以上配置すること(当該日の利用者40人以下に対して1人)
       ↓
●正
 イ.医師
 専任の医師を常勤で1人以上配置すること


310ページ1段目の本文20行目から24行目
●誤
指定の申請に当たっては、「指定申請書」(第2章第1部136ページ)、「認知症対応型通所介護・介護予防認知症対応型通所介護事業所の指定に係る記載事項」(図)、添付書類(表1)を都道府県に提出する。
       ↓
●正
指定の申請に当たっては、「指定申請書」(第2章第1部136ページ)、「認知症対応型通所介護・介護予防認知症対応型通所介護事業所の指定に係る記載事項」(図)、添付書類(表1)を市町村および特別区に提出する。

ご購入いただいたお客様にご迷惑をおかけし、大変申し訳ございません。心よりお詫び申し上げます。
なお、本件についてのお問い合わせがございましたら、お手数ですが、下記の日経ヘルスケア編集部までご連絡いただければ幸いです。

2007年11月
日経ヘルスケア編集部


【介護保険サービス指定基準ガイド 86ページの表】
正しい内容のpdfファイル

【介護保険サービス指定基準ガイド 91ページの表2】
正しい内容のpdfファイル

【介護保険サービス指定基準ガイド 231ページの表2】
正しい内容のpdfファイル

【日経BP社 日経ヘルスケア編集部】
電話03-6811-8264  
FAX 03-5421-9111



「診療所集患マニュアル」訂正のお詫び

このたびは、弊社書籍「診療所集患マニュアル」をご購入いただき、誠にありがとうございました。

本書15ページの本文の部分に乱丁がありました。当該ページの正しい文章は、下記のファイル(PDF)の通りです。

ご購入いただいたお客様にご迷惑をおかけし、大変申し訳ございません。心よりお詫び申し上げます。

なお、本件についてのお問い合わせがございましたら、お手数ですが、下記の弊社読者サービスセンター・ブックグループまでご連絡いただければ幸いです。

2005年11月

日経ヘルスケア編集部


【診療所集患マニュアル 15ページの正しい内容】
正しい内容のpdfファイル

【日経BP社 日経ヘルスケア編集部】
電話03-6811-8264  
FAX 03-5421-9111



「拡大するシニアリビング・マーケット vol.2」訂正のお詫び

このたびは、弊社書籍「拡大するシニアリビング・マーケット vol.2」をご購入いただき、誠にありがとうございました。

本書143ページの「介護棟増築の効果を検証」の記事中に誤りがありました。

143ページ2段目20行目
●誤
月額利用料は、移り住みか新規かにかかわらず、23万3150円に設定した。
        ↓
●正
月額利用料は、新規入居者の場合、23万3150円(食費や光熱費、リネン代など含む)。既存棟からの移り住みの場合、従来の料金以外、追加料金は発生しない設定にした。

以上、訂正してお詫び申し上げます。

なお、本件についてのお問い合わせがございましたら、お手数ですが下記の日経ヘルスケア編集部までご連絡いただければ幸いです。

2006年8月

【日経BP社 日経ヘルスケア編集部】
電話03-6811-8264  
FAX 03-5421-9111



日経ヘルスケア「特別ダイジェスト版」プレゼント
キャンペーン実施中!








著作権・リンクについて
個人情報保護方針/ネットにおける情報収集/個人情報の共同利用


Copyright (c) 1997-2012 Nikkei Business Publications, Inc. All Rights Reserved.



日経ヘルスケア
「特別ダイジェスト版」
プレゼントキャンペーン実施中!



【BOOKS】
「高齢者住宅開設・運営パーフェクトマニュアル 第2版」
2012年8月31日発行


「たんぽぽ先生の在宅報酬算定マニュアル」
2012年8月31日発行


「サービス付き高齢者向け住宅 徹底攻略ガイド 改訂版」
2012年7月13日発行


「介護保険サービス指定基準ガイド 改訂版」
2012年6月29日発行


「病医院のための職員トラブル解決マニュアル」
2011年11月30日発行


「高専賃マーケット徹底攻略ガイド」
2011年4月22日発行


「新・診療所集患マニュアル」
2010年11月30日発行


「高齢者住宅開設・運営パーフェクトマニュアル」
2010年6月30日発行


「介護職員キャリアパス構築マニュアル」
2010年4月28日発行


「病医院のための患者満足度向上マニュアル」
2009年12月11日発行


「介護ビジネスパワーアップマニュアル改訂版」
2009年10月30日発行


「患者トラブル解決マニュアル」
2009年6月25日発行


「患者トラブル解決マニュアル」&「病医院のための人事労務マニュアル」セット


「診療所開業マニュアル」
2008年6月30日発行


「病医院のための人事労務マニュアル」
2007年9月25日発行


「拡大するシニアリビング・マーケットvol.3」
2007年7月13日発行



「介護保険サービス指定基準ガイド」
2006年6月30日発行


「拡大するシニアリビング・マーケットvol.2」
2006年7月31日発行


「これで失敗しない!
有料老人ホーム
賢い選び方」
これで失敗しない!有料老人ホーム賢い選び方 2006年11月27日発行